日本の調査捕鯨に対する反対は今に始まったことではないが、今回は特に、米国の環境保護団体シー・シェパードの抗議船が南極海を航行中の調査捕鯨船団に薬品入りの瓶などを投げつけて乗組員に怪我人が出たり、メンバーが日本の船に侵入したりと、暴力的かつ執拗な抗議行動を繰り返し、しかも彼らは抗議船に専属のカメラマンやテレビ番組のスタッフまで乗り込ませて、その映像はインターネットや衛星放送で瞬時に世界中を駆け巡った。メディアを通して世界中に日本の調査捕鯨の"不当性"が印象づけられる結果になった。
シー・シェパードだけで� �く、環境保護団体グリーンピースも日本の調査捕鯨船団を追跡して抗議行動を行なっている。
海上だけでなく、国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）の中間会合が始まったロンドンでも３月６日にシー・シェパードの活動家とみられる男性が日本大使館の２階バルコニーによじ登り、「日本は調査捕鯨をやめよ」という横断幕を掲げた。会合が開かれたヒースロー空港近くのホテルでも活動家数人が日本への抗議活動を行なっている。
シー・シェパードの日本の調査捕鯨に対するこうした過激な行動に対して、日本政府も黙っていられなくなり、町村官房長官が記者会見で「公海上で合法的な活動に従事しているわが国の船舶、乗組員の安全に不当な危害を与えようとするものであり、許し難い行為だ」と強い調子で非難し、海上保安� ��も怪我人が出たことを重視して立件も視野に捜査に着手するといった、ものものしい状況になってきた。
多くの日本人にとっては、なんでここまでやられなければならないのだ、といういらだたしい状況が展開しているわけである。
こうした状況の中で自民党の中川昭一元政調会長などはテレビの報道番組の中で、シー・シェパードの船を「撃沈して（捕鯨船を）助けるべき」「海賊行為には武器で威嚇を」などと過激な発言をし、問題を解決の方向に導くべき政治家が国民受けをねらってナショナリズムを煽るといった嘆かわしい現象も起きている。
しかし日本の調査捕鯨に対して抗議・批判を行なっているのはこうした国際環境保護団体だけではない。
たとえば昨年１１月１８日に日本の調査捕鯨船団が� ��極海へ向けて下関港を出港した翌日、米国務省のマコーマック報道官は、「我々は日本に対し、今年の捕鯨、特にザトウクジラとナガスクジラを対象とした捕獲を自粛するよう呼びかける」と定例会見で語っている。（朝日新聞2007年11月20日）
反捕鯨の先頭に立つ豪州でも、調査捕鯨船団の下関港出港に対して与野党挙げての批判が噴出した。これには総選挙を控えて国民感情に応えざるをえない政党の思惑といった豪州の政治状況があるとはいえ、野党・労働党（当時）の「影の内閣」で外相を務めるマクレラン氏などは「監視の必要があれば、軍を派遣して追跡する」とシー・シェパード同様の過激な発言をしていて、穏やかではない。与党のハワード政権でもダウナー外相が「この残酷な行為を再考するよう求める」との声� �を１９日に発表した。世界動物愛護協会豪州事務所のニコラ・ベイノン氏も、「『調査』の名のもとにわざわざ遠くから来て大量に殺して帰るやり方が理解できない」と批判している。市民の抗議行動も相次いでいるようだ。（朝日新聞2007年11月24日）
ニュージーランドでも、「調査の名を借りた商業捕鯨」だとの批判があがっている。
さらに批判は欧州にも拡がり、英紙インディペンデントは１１月１９日の社説で「京都議定書で地球温暖化防止をリードするなど、環境問題で指導的立場にある国が、なぜクジラに思いやりを持てないのか」と日本の調査捕鯨を批判している。
どのくらいの頻度で古い忠実な噴火ん。
国民の多くがほとんど無関心だったといっても過言ではない日本の調査捕鯨が、世界では大々的に伝えられ、反発を招いている。捕鯨に関して日本が世界の中で孤立するだけでなく、自然保護に対する日本の姿勢が問われるといった状況にまでなっている。
いったいなぜこういうことになってしまったのか。問題解決のためにどうすればいいのか。われわれ日本人も調査捕鯨にもっと関心をもつべきではないだろうか。
で、私もすこし勉強してみた。
日本の捕鯨の歴史は古く、縄文・弥生時代から捕鯨が行なわれてきたと考えられている。だが明治時代に捕鯨が機械化されるまでは沿岸の比較的小型のツチクジラやセミクジラな� �を対象とした人力捕獲であった。
明治時代に入ると近代捕鯨法が導入されて沿岸捕鯨から沖合捕鯨へと漁場が拡大され、昭和に入ると南氷洋（南極海）まで船団を派遣して捕鯨を実施するようになった。
一方、現在反捕鯨の立場の欧米諸国の多くも過去には捕鯨を行なっていた。それらの国々の捕鯨も最初は沿岸捕鯨であったが、早い時期から資源の枯渇を引き起こして沖合捕鯨・遠洋捕鯨へと移行していった。
だが保冷技術のなかった時代には遠洋から鯨肉を持ち帰ることができず、これらの国々の捕鯨は灯火燃料や機械油に利用するための鯨油やヒゲなどの産業的資源のみを目的とする方向に特化していった。
多くの国が大規模・機械化された捕獲技術で世界中の海でクジラを捕れば、当然のことながら� �ジラは減少し、捕獲コストもアップする。また産業資材としての鯨油やヒゲが石油などによって取って代わられ、大規模な遠洋捕鯨の時代は終焉を迎えた。
こうした乱獲によるクジラ資源のさらなる枯渇を防止しようと、1931年には国際捕鯨協定が締結され、さらに1948年には国際捕鯨取締条約が発効して国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）が設立される。この間、資源枯渇を食い止めるための禁漁種の指定が次々に行われる（1936年セミクジラ、1937年コククジラ、1963年南氷洋でのザトウクジラ、1964年南氷洋でのシロナガスクジラ等々）が、捕獲鯨種の転換をしての乱獲がとまらなかったため、1970年代からクジラ全面禁漁論が台頭し、ＩＷＣでも捕鯨禁止が議論されるようになり、1988年、日本もついに商業捕鯨から撤退を余儀なくされる。
商業捕鯨から撤退はしたが、日本は、鯨類を適切に管理したうえで、持続可能な利用を図るべきとの立場をとり、鯨類の適切な保存・管理に不可欠な科学データを収集するという名目で1987年から南氷洋で、1994年からはさらに北西太平洋で毎年調査捕鯨を実施してきた。しかしこれも「擬似商業捕鯨」として非難を浴び、さらには近年のホエールウォッチングの隆盛などによる「保護すべき野生動物を大量殺戮する残虐行為」として非難が高まり、今回のような騒動がもちあがったわけである。
ＩＷＣの現加盟国７８カ国のうち、捕鯨国は日本、ノルウェー、アイスランドである。これらの国はクジラを食糧として捕獲してきた。つまりクジラを食べる「食文化」が存続している。反捕鯨国も過去にはクジラを食べていたが、そ の歴史が途絶えて長期間が経ってしまったためにこうした「食文化」を理解できず、現在はクジラを守るべき野生動物と捉えている。
ここには二つの「ねじれ」が存在している。ひとつは、反捕鯨国が「クジラを捕食の対象とする食文化を理解できない」という文化の対立。もうひとつはこれに関連して、クジラを食糧資源と見るか守るべき野生動物と見るかの対立。
もともとＩＷＣは「捕鯨産業の秩序ある発展」をめざすという国際捕鯨取締条約のもとでクジラの資源管理を目的に設立されたものだが、そこに動物保護という異なる基準が持ち込まれて問題が決定的に複雑化してしまった。
しかも日本以外の捕鯨国は原則として近海捕鯨・沖合捕鯨しか行なっていない。領海から遠く離れた公海で捕鯨を行なってい� ��のは日本だけである。これが日本捕鯨バッシングにつながっている。
アシカはどこに住んでいますか？
ここですこし視点を変えて、国内の捕鯨事情を見てみよう。
調査捕鯨を行なっているのは水産庁所管の財団法人「日本鯨類研究所」であるが、調査捕鯨で捕獲したクジラの肉はどうなるのかというと、市場に供給されている。ここ数年の市場供給量は年間５千トン前後で推移している。
市場に供給された鯨肉の販売収入は、０６年度決算（０６年１０月〜０７年９月）で５４億円。船舶火事や、作業員が死亡した事故で捕鯨が一時中断したことが影響して前年度比２割減であるが、同年度の経常収益６５億円の８０％以上を占める。このほかに政府からの補助金、つまり税金が５億円強投入されている。しかし経常費用が７７億円かかっており、 同年度の経常収支は６億８千万円の赤字である。このため、国から無利子で借りていた３６億円の運転資金のうち１０億円が返せないという自転車操業状態に陥っている。
同研究所には常勤・非常勤合わせて１１人の役員がおり、公表されているその職歴を見ても判然とはわからないが、このうち４人は水産庁ＯＢで、水産庁の天下り先になっているようだ。
ちなみに役員報酬は理事長が年額１３８０万円、専務理事が１２２４万円、理事が１０５０万円。また役員の任期は２年間で、１期で退任しても役員退職手当が理事長で８００万円支給される。おいしいポストだ。
調査捕鯨と言いながら、南氷洋や北西太平洋まで出掛けて一定頭数以上のクジラを捕りつづけ、鯨肉を販売するという営利行為を行なわないと日� ��鯨類研究所は維持運営できない仕組になっている。こうした営利行為が調査捕鯨に名を借りた商業捕鯨だと捕鯨反対国から強い批判を浴びる原因になっている。
もう一点、日本には鯨食文化があり、これを調査捕鯨継続、さらには商業捕鯨再開の大きな論拠にしているが、本当にクジラを食べることが日本の伝統的な食文化なのかという疑問もある。
たしかに古来、日本の特定地域で捕鯨は行なわれてきた。だがそれはハタハタ漁などと同様のもので、特定地域で長年受け継がれてきた伝統的な漁法であり、地域の食文化ではあるが、むしろ日本の食文化の多様性を示すものであると捉えるべきであろう。敢えて「伝統」を主張すれば、昭和に入ってからの、船団を組んでの遠洋捕鯨は「伝統文化」から乖離しているという 批判も起きてくる。
戦前戦後の、昭和の庶民の食卓が貧しかった時代には、たしかにクジラは貴重なたんぱく源としてもてはやされた。しかしもはや日本の食卓に欠かせないものではなくなった。今やクジラは高級食材であり、消費も伸び悩んでいる。食べたことのない若い世代も多くなった。
こうした点を踏まえれば、南極海や北西太平洋にまで出掛けて多数の鯨を捕ることの根拠に「伝統的な食文化」を挙げるのはやや無理があるといわざるをえない。
とまれ上述のような日本鯨類研究所の財政事情も裏にあって、今回は来春までに８５０頭のミンククジラのほか、ナガスクジラ、ザトウクジラ各５０頭など南極海で９５０頭、ミンククジラ２２０頭など北西太平洋で３８０頭、計１３３０頭の捕獲を予定してい� ��。
２０年以上続いてきた調査捕鯨の捕獲対象に、今回ザトウクジラが新たに加わったことが騒動を大きくした。
水産庁がザトウクジラの捕獲再開に踏み切ったのは、乱獲で激減したザトウクジラが増えてきたことによる。南極海の日本の調査海域だけでも３万５０００〜４万頭生息すると推計され、この点は年間１０％以上は増えているとのＩＷＣの見解と一致している。
視覚失認apperceptiva
水産庁は、年間９０００万トン程度で横ばいが続く世界の漁獲高は増えたクジラが大量の魚を食べることが影響していると主張し、ミンククジラに加え、ザトウクジラなども管理していかないと「魚がどんどん減って将来的に大きな食糧問題になる」と強調している。世界中の海という海で魚を捕り尽くして多くの魚種を資源枯渇に追い込んだ日本がどの顔してこんな主張をするのか、と私などは思うが、ＩＷＣでも日本のこの主張は受け入れられていない。
日本にすれば、増え続けているザトウクジラを５０頭ぐらい捕獲しても問題はあるまいとの認識なのだろうが、反捕鯨国にとってザトウクジラの捕獲は看過できない行為なのである。
というのも、ザ� �ウクジラこそがホエールウォッチングの主対象で、世界的には「見るクジラ」として定着している。ザトウクジラはひれなどで個体識別が可能とされ、ジャンプするクジラに名前をつけて眺めるのがホエールウォッチングの楽しみのひとつとされている。この愛すべきザトウクジラを捕獲し、あまつさえ食べるなどという野蛮なことは許せないという感情論が反捕鯨感情をいっそう鋭くさせてしまった。
感情論だけでなく、経済的な問題もある。ホエールウォッチングは今や大きな産業になっており、「国際動物福祉基金（ＩＦＡＷ）の調査では、９８年時点の豪州などオセアニア・南極地域の売り上げは３８億円、関連産業も含めると１３２億円以上にのぼるという」（朝日新聞2007年11月24日）。前述のマコーマック米国務省報道 官が「我々は日本に対し、今年の捕鯨、特にザトウクジラとナガスクジラを対象とした捕獲を自粛するよう呼びかける」と語ったことにも、豪州やニュージーランドが反捕鯨の急先鋒になっていることにも、こういう背景がある。
資源としてのクジラの管理をいかに行なうかというこれまでのＩＷＣの議論に、クジラを資源と見るか保護すべき動物と見るかの対立点が加わって、ＩＷＣの議論はもつれるばかり。対立は混迷を深めている。日本は沿岸捕鯨の復活を訴え続けてきたが、昨年５月に開かれた総会でも商業捕鯨の一時停止を支持する決議が賛成多数で採択された。投票をボイコットした日本は、ＩＷＣからの脱退を示唆するなど孤立を深めている。なんとなく、第二次世界大戦前の国際連盟と日本の関係を連想させる。そ こにザトウクジラの捕獲再開が加わって、国際社会の反発がさらに高まった。
日本は「公海の利用は自由である」という考え方に基づいて調査捕鯨を行なっているが、国際世論は「公海の利用は国際社会の合意の範囲内でのみ行い得る」という考え方へと転換しつつある。この対立点についても、私などは日本の主張に無理があると思わざるをえない。日本付近の公海で他国が日本の不利益になるようなことを繰り返した場合、日本政府は、日本の世論は、それを公海上で許された自由行為と許容することができるだろうか。
このように対立と混迷を深めるばかりの捕鯨問題だが、解決の芽も見えはじめてきた。
これまで捕鯨支持国と反捕鯨国が激しく対立してきたＩＷＣが、今年３月の中間会合で正常化のためにコ� ��センサス重視の方向を模索しはじめたのである。日本政府は、ホガース議長の要請を受け、ザトウクジラの捕獲を見送った。ホガース議長は日本の調査捕鯨の現状を批判しつつ、「日本の（ザトウクジラ捕獲取りやめの）譲歩がなければ、今回の会合もなかった」と日本の姿勢を評価した。日本の調査捕鯨に対するシー・シェパードの妨害行為を非難する声明も全会一致で採択した。日本のＩＷＣ脱退などという決定的な分裂は避けることができた。また、反捕鯨国のオランダとアルゼンチンから非公式に、日本に沿岸での商業捕鯨再開を認める代わりに、南極海での調査捕鯨を中止するよう求める妥協案が提出されたという。６月にチリで開催されるＩＷＣ総会でもこの妥協案が提案される見通しで、打開策のひとつとして注目されて� �る。
ここらへんが現時点での落としどころではないだろうか。
実は捕食目的の捕鯨は現在も世界各地で行なわれている。アラスカでホッキョククジラ、ロシア・チェコト地方でコククジラ、デンマークのグリーンランドでナガスクジラとミンククジラ、カリブ海のセントビンセントでザトウクジラの捕鯨がＩＷＣ公認のもとに行なわれている。これはイヌイットなどの先住民たちに、日々の食糧としてクジラを捕ることを認めたものである。
このほか、ＩＷＣ非加盟国であるフィリピンやインドネシアなどでも小規模な捕鯨が行われている。やはり地元住民たちの生存のための捕鯨である。ＩＷＣ管理外の種であるヒレナガゴンドウの捕獲がデンマーク領のフェロー諸島でも伝統� �に続けられている。
こうした住民の食糧調達のための捕鯨が認められていながら、日本がこれまで訴え続けてきた沿岸捕鯨再開は米国をはじめとする反捕鯨国に拒否されつづけてきた。いわば食糧調達のための自国住民の沿岸捕鯨はいいが主要捕鯨国の沿岸捕鯨は認めないという反捕鯨国のダブルスタンダードが、捕鯨国を頑なな姿勢に追いやってきたという面もある。
こうしたもつれを解決するためにも、上述のオランダ・アルゼンチンによる非公式提案は検討に値するものであろう。
今年１月に行なわれたグリーンピース・ジャパンによる「捕鯨に関する生活者意識調査」（日本リサーチセンターに委託）によると、「日本の捕鯨をどうしていくべきか」という問いに対して、「沿岸はやるべきだが公海はやめる べきだ」が４５％、「沿岸はやめるべきだが公海はやるべきだ」が２％、「沿岸も公海もやめるべきだ」が２６％、「沿岸も公海もやるべきだ」が２１％だったという（2008年2月21日、朝日新聞）。現在の公海における日本の調査捕鯨に７０％以上が反対、沿岸捕鯨には６６％が賛成という結果になっている。また、「南極海が『クジラ保護区』に指定されていること」「調査捕鯨に年約５億円の補助金を出していること」を「知っている」との答えは１３〜２５％だったとのことで、同調査は「調査捕鯨の実態についての意識は低い」と結論している。
ほぼ同時期に行なわれた朝日新聞の電話調査による「調査捕鯨を続けることに賛成ですか、反対ですか」という質問に対しては、賛成が６５％、反対が２１％だったとのことだが� �調査捕鯨の実態を知らずに、政府やメディアの意識的あるいは無意識的な誘導によってこの問題に関する世論が形成されている危うさがかいま見える。現実を知らずして判断を行なうことの危うさを、われわれはもっと自戒しなければいけない。
サンクチュアリが設定されている南極海にまで出掛けて千頭単位のクジラを捕獲し、世界の批判を高めて孤立することが長い目で見た日本の国益になるとは思えない。日本も問答無用の実力行使から粘り強い話し合い路線に比重を移して、現行の調査捕鯨をいったん中断するかわりに沿岸の商業捕鯨の再開を勝ち取るべきではないだろうか。
こうした対話重視の姿勢のなかで、一定条件の中の捕鯨は人道に反することではなく、またクジラを食べない国々も食べる文化を認めるべ� ��ことを忍耐強く訴えていくことが必要だろう。クジラの資源管理が必要であるならば、日本一国ではなく、反捕鯨の国々にも許容できる方法で、そうした国々をも巻き込んで行なうことで、世界が納得できる資源管理のためのデータの集積とその利用も可能になるのではないだろうか。
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