本来人間には高い自然治癒力が備わっています。しかし、筋肉が硬くなり、血流が悪くなり、体の形が歪んでいくと自然治癒力も低下していきます。
無痛ゆらし療法では、身体を優しく揺らして筋肉をほぐし、体を正常な状態に戻すことで、人間本来の自然治癒力を高めて、自然の力で痛みや様々な症状を回復させていきます。
なぜゆらすの？
身体を無理に使うと、脳から「もう無理をしないでください」と警戒信号が出てきます。 すると、筋肉は強い緊張を起こし、痛みや違和感を発するようになります。
2012年6月3日日曜日
日本はなぜ鯨を捕るのか・調査捕鯨
どうもよくわからない。日本の調査捕鯨に関する最近の動きである。いったい何が原因でこれほどごたごたしているのだろう。
日本の調査捕鯨に対する反対は今に始まったことではないが、今回は特に、米国の環境保護団体シー・シェパードの抗議船が南極海を航行中の調査捕鯨船団に薬品入りの瓶などを投げつけて乗組員に怪我人が出たり、メンバーが日本の船に侵入したりと、暴力的かつ執拗な抗議行動を繰り返し、しかも彼らは抗議船に専属のカメラマンやテレビ番組のスタッフまで乗り込ませて、その映像はインターネットや衛星放送で瞬時に世界中を駆け巡った。メディアを通して世界中に日本の調査捕鯨の"不当性"が印象づけられる結果になった。
シー・シェパードだけで� �く、環境保護団体グリーンピースも日本の調査捕鯨船団を追跡して抗議行動を行なっている。
海上だけでなく、国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）の中間会合が始まったロンドンでも３月６日にシー・シェパードの活動家とみられる男性が日本大使館の２階バルコニーによじ登り、「日本は調査捕鯨をやめよ」という横断幕を掲げた。会合が開かれたヒースロー空港近くのホテルでも活動家数人が日本への抗議活動を行なっている。
シー・シェパードの日本の調査捕鯨に対するこうした過激な行動に対して、日本政府も黙っていられなくなり、町村官房長官が記者会見で「公海上で合法的な活動に従事しているわが国の船舶、乗組員の安全に不当な危害を与えようとするものであり、許し難い行為だ」と強い調子で非難し、海上保安� ��も怪我人が出たことを重視して立件も視野に捜査に着手するといった、ものものしい状況になってきた。
多くの日本人にとっては、なんでここまでやられなければならないのだ、といういらだたしい状況が展開しているわけである。
こうした状況の中で自民党の中川昭一元政調会長などはテレビの報道番組の中で、シー・シェパードの船を「撃沈して（捕鯨船を）助けるべき」「海賊行為には武器で威嚇を」などと過激な発言をし、問題を解決の方向に導くべき政治家が国民受けをねらってナショナリズムを煽るといった嘆かわしい現象も起きている。
しかし日本の調査捕鯨に対して抗議・批判を行なっているのはこうした国際環境保護団体だけではない。
たとえば昨年１１月１８日に日本の調査捕鯨船団が� ��極海へ向けて下関港を出港した翌日、米国務省のマコーマック報道官は、「我々は日本に対し、今年の捕鯨、特にザトウクジラとナガスクジラを対象とした捕獲を自粛するよう呼びかける」と定例会見で語っている。（朝日新聞2007年11月20日）
反捕鯨の先頭に立つ豪州でも、調査捕鯨船団の下関港出港に対して与野党挙げての批判が噴出した。これには総選挙を控えて国民感情に応えざるをえない政党の思惑といった豪州の政治状況があるとはいえ、野党・労働党（当時）の「影の内閣」で外相を務めるマクレラン氏などは「監視の必要があれば、軍を派遣して追跡する」とシー・シェパード同様の過激な発言をしていて、穏やかではない。与党のハワード政権でもダウナー外相が「この残酷な行為を再考するよう求める」との声� �を１９日に発表した。世界動物愛護協会豪州事務所のニコラ・ベイノン氏も、「『調査』の名のもとにわざわざ遠くから来て大量に殺して帰るやり方が理解できない」と批判している。市民の抗議行動も相次いでいるようだ。（朝日新聞2007年11月24日）
ニュージーランドでも、「調査の名を借りた商業捕鯨」だとの批判があがっている。
さらに批判は欧州にも拡がり、英紙インディペンデントは１１月１９日の社説で「京都議定書で地球温暖化防止をリードするなど、環境問題で指導的立場にある国が、なぜクジラに思いやりを持てないのか」と日本の調査捕鯨を批判している。
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